投稿者: webyarunen

従来のモノ・仕組みなどに対して、全く新しい技術や考え方を取り入れ、新たな価値を生み出して社会的に大きな変化を起こすことを、イノベーションと言うそうです。

 

身近な例としては、ウォークマンやハイブリッド車がそれにあたると思います。それぞれがともに「時代を転換」させた商品です。

 

このようなイノベーションは普通、たまにしか起こりませんが、この世には、イノベーションを次々と生み出し続ける人物もいます。スティーブ・ジョブスが、それにあたると思います。

 

マッキントッシュやiMacというパソコンで時代を築き、iTuneとiPodによって事業を再構築し、iPhoneという世界初のスマホでまたたく間に世界中を席巻してしまいました。

 

 スマホを機種変更する時期が近づいてきたので、どのような機種があるのかを調べてみましたら、なんと7機種もあります。見た目の違いはディスプレイの大きさやレンズの数くらいしかありませんので、どれを選ぶか、一苦労しなければなりません。

 

スティーブ・ジョブスが生きていたら、せいぜい3機種くらいに絞って、しかも人目で選べるように分かりやすくしてくれたように思います。競合他社の商品との違いを説明するのではなく、そのスマホを持ったらどのくらいワクワクできるかを分かりやすい形で教えてくれるからです。

 

あるいは、スティーブ・ジョブズが生きていたら、似たようなスマホが乱立している、このような状況になる前に、次のイノベーションを引き起こしてくれていたかもしれません。もちろん、私が過去のブログで投稿したようなものとは、比べものにならないほど洗練されたカタチで、スマホの次を提供してくれたのは間違いなかったでしょう。

 

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 しかし考え方を少し変えれば、もしもスティーブ・ジョブスがプレゼンを行ったとしたら、こんなようなモノであっても、ひょっとしたら、すばらしいイノベーションと感じとれてワクワクできたかも知れませんね。

 

 

「ネットを正しく使う」方法を広めるには、法整備と啓蒙や教育とが欠かせないと考えます。法整備でネットに関わる全てをまとめて規制し、その一方でネットと人や組織との関わり方を啓蒙・教育するのです。

 

「道路交通法」は、｢道路を正しく使う｣ために、人も車も道路の使い方もその整備も、まとめて規制する法律であると言えます。ネットに関わる法律も「道路交通法」を見習って作られるべきであると、私は考えます。

 

つまり、｢ネットを正しく使う｣ために、利用者も発信者も、ネットを構築する者も、整備する者も、まとめて規制する法律が必要と言うことです。「この国ではネットはこのように利用します」という根本となる考え方、すなわち理念を示すのです。

 

大阪府知事と大阪市長のダブル選挙は、大阪都構想反対派の立候補予定者も揃ったことで、事実上スタートしたようです。

 

反対派の人たちの言い分は、大阪都構想をいったん終了しようというものです。率直な感想としては、これら反対派の人たちは、大阪都構想の住民投票が再び行われたら、大阪都構想が実現すると考えているように、私には思われます。だからこそ、大阪を発展させるための代案を持たないのでしょう。

 

これに対して、大阪都構想を推進しようとしている現在の大阪府知事と大阪市長は、大阪都構想が住民により否決された場合の代案をも同時に持っています。大阪市だけでなく、大阪府を含めた地域の発展を、どうしても実現したいからです。心から大阪の発展を望んでいる人たちなのです。

 

明治22年、つまり130年前に大阪市はできあがりました。現在の大阪環状線に囲まれた領域だったようです。明治30年と大正14年、昭和30年に市域拡張を行い、発展を続けたそうです。言い換えれば、大阪市は最初の65年に大きく発展し、残りの65年は何の発展も行われていないと、言うことができます。

 

一方、大阪府は昭和45年に大阪万博を成功させ大阪北部にニュータウンを造り、平成5年に関西国際空港を開港させて大阪南部を再開発してきました。

 

大阪府知事と大阪市長が互いに協力することで、G20サミットやIR、２度目の万博など、今後の発展に繋がるイベントが次々と実現しそうです。狭い割に人口の多い大阪市だけでは、もはやどんな発展も見込むことが難しくなっているのです。

 

大阪都構想は、大阪市を複数の特別区に格上げすることにより、住民への行政サービスが行き届いた行政機構を構築しようというものです。そして、最初の住民投票を行ったときの大阪都構想は、特別区に隣接する自治体も住民投票による特別区への格上げが可能であるというものでした。つまり大阪都構想は、次々と発展し続ける地域と行政機構を創生する、大改革なのです。

 

すなわち、この春の大阪のダブル選挙は、現状の行政機構、つまり自治体ごとの利権をなんとしても守ろうとする大阪都構想反対派の人たちにとっては、代案など考えもつかない最後の戦いなのだと、私には思えるのです。

 

 

アポ電強盗が急増しているらしいです。事前に電話をかけてきて資産状況などを確認してから、強盗に押し入ってくるのだそうです。

 

見方を変えると、犯罪予告してから実行するという事件なので、地域の人々との間でアポ電があったことを周知していれば、犯人は直ぐに捕まりそうに思えますが、特殊詐欺特有の手口を使うために、つい騙されてしまうのでしょう。

 

アポ電を撃退するポイントは、次のようなことなのだそうです。
①自動通話録音機を使い、通話録音することを、電話をかけてきた相手に通知する。
②自動通話録音機がない場合は、常に留守電にしておき、後で電話をかけ直す。
③家族など親族を名乗る電話はいったん切って、その後に当人に電話をかけて、本人が電話したかを確認する。
④電話をとってしまった場合でも、現金の有無や資産状況に関する話は絶対にしない。

 

①と②は、犯人が直ぐに電話を切ってしまう傾向があるために有効なのだそうで、地方自治体で自動通話録音機を貸し出している場合もあるそうです。普段から用心が行き届いている家庭と考えて、犯人の側がためらってしまうのでしょうね。

 

ところが③と④については、犯人の側も充分に対策をしていると思われますので、実際にアポ電がかかってきたときに実行できるかどうかは、不安が伴います。これには普段からの練習が必要であるように思われます。

 

 練習のポイントは、犯人側のストーリーに安易に乗ることなしに、電話を切るタイミングをつかむことです。それには、こちらから犯人に質問を繰り返すと良いのではないでしょうか。

 

通常の特殊詐欺とは違って、犯人は住所も家族構成もそれなりに調査した後にアポ電をしてきていると思われますので、こちらの事情をごまかそうとしても犯人に見透かされてしまうことが多いと考えるほうが良さそうです。

 

 それでは、どんなことを質問すれば良いのかと言うと、まずは家族や親族という犯人の”名前”を聞いてみてはどうでしょう。もちろん、家族や親族には無い”名前”を呼びかけます。犯人はこちらをだますために、ウソをついていますので、こちらも多少のウソをついても許されるでしょう。

 

万が一、家族や親族が本当にお金に困って電話をかけてきたとしても、アポ電がかかってきたと勘違いしているのだと理解できるでしょうから、電話の相手は、自分が本人であるという証拠になる話題を自ら語り始めるでしょう。

 

ですから犯人には、『おまえは、ケンイチか、コウジか、それともゴンザブロウか？』という具合に、いきなり話しかけます。犯人が下調べしていなければ、どれかを選ぶでしょうし、下調べしていれば、『何を馬鹿なこと言っているのか、※※※に決まっているだろう』と言ってくるでしょう。

 

どちらの場合も次は、その名前をどんな字で書くのかを聞けば良いと思われます。自動通話録音機や留守電で電話を切るような用心深い犯人なら、このあたりで電話を切ってしまうでしょう。通話を録音されているかもしれないと考えるからです。

 

犯人が電話を切らないようなら、次に生年月日を聞きましょう。つまり、「お前を信用していないぞ」という明らかなサインを送るのです。犯人は観念して、電話を切ってしまうでしょう。

 

犯人がこの質問にも答えてきたら、親族の名前を知っているかどうかを聞きましょう。『いつもお前を可愛がってくれていた※※のおばさんの名前を言ってくれ』といった具合です。

 

いずれの答えも、ごまかして答えないようでしたら、こちらから電話を切れば良いでしょう。万が一にも、本人が電話をかけていたとしたら、急用なのですから、もう一度電話してくるでしょうし、こちらから確認の電話をすればよいのです。こちらの資産状況を言わされてしまう前に、犯人との電話を切ることが重要です。

 

犯人が、役所などの職員や警察を名乗ってくることもあるそうです。そのような場合は、知り合いがいれば、『××課の※※さんを知っているか』と聞けば良いと思われます。知り合いが誰もいなくても、適当な役所や交番の名前に好きなドラマやワイドショーの出演者などの適当な名前を組み合わせて言ってみれば良いと思います。

 

次には『すみませんが、どこの役所の（どの部署の）何さんでしたっけ』と聞いてみます。さすがにこの質問には答えるでしょうから、すかさず犯人に次のようなブラフをかけます。『それなら課長の佐藤さんに電話をかけてみます』と。

 

犯人がごまかし始めたら、すぐに電話を切れば良いでしょう。万が一、本当に何かを役所に納付しなければならないのなら、こちらから電話で問い合わせした後からでも、全く問題はありません。

 

もし、犯人が逆ギレして怒鳴ってきたら、こちらも普段からの不満をぶちまければ良いのです。『年金は減額されるし、物価は上がるし、役所からこんな電話がかかってくるし、いい加減にしろ！』とでも叫んでみたら、少しは気分もスッキリするし、電話も切りやすいでしょう。

 

 

国会の裁判官訴追委員会に事情聴取された裁判官が話題になっていました。ツイッターに不適切な投稿をして、裁判当事者の感情を傷つけたらしいです。

 

関連するブログやSNSを見させていただきました。現職の裁判官に対して失礼な言い方になるとは思いますが、その不適切といわれる投稿の本質が”バイトテロ”と同様の稚拙さにあるような印象を受けました。

 

”バイトテロ”とは、個人のブログやSNSに『わざと』不適切な言動を投稿して、ネット上で”炎上”する現象と言うことができます。この裁判官の場合には、ネット上の”炎上”ではなく、職場で”職務遂行に影響あり”との判定を受けたのです。

 

この裁判官や報道関係者は、「表現の自由を認められるべき」と主張しているようですが、それであるなら裁判官を辞して、ブロガーかジャーナリストやコメンテーターになれば良いのです。

 

裁判官という役職についているなら、裁判を通して裁判当事者が受けるストレスがどれほどのものであるかを容易に想像できるはずです。いくら個人の投稿であっても、自身が担当した裁判ではなくても、何らかの関係者が投稿を見たときにどう感じるかといった配慮を欠くようなやり方は”バイトテロ”と同様、稚拙と言わざるを得ません。

 

万が一の推測に過ぎませんが、自身が裁判官の役職にあることを良いことに、裁判当事者が名誉毀損や人権侵害で告訴しないだろうという安易な考えで投稿しているとしたら、その場合は確信犯ということになると思われます。万が一そうならば裁判官を弾劾されて当然だと考えますが、どうでしょうか。

 

大阪府知事と大阪市長がそろって辞任届けを提出したことにより、ダブル選挙が実現するそうです。『大阪都構想実現』を前面に押し出したために、批判する人たちが続出しているように思われます。

 

大阪都構想は元々、大阪市が肥大化したために低下した住民サービスを、せめて大阪府レベルまで引き上げよう、というものであったように思います。

 

例をあげれば、大阪市の児童相談所の数は２つで、これは人口比率で言うと全国レベルを達成している大阪府の半分しかないそうです。つまりは、大阪市を４つか５つの地方自治体に分割すれば、児童相談所が各々１つずつ設置できるので、全国レベルを達成できるのだそうです。

 

今回のダブル選挙を批判する人たちは、この地域の事情をまるで省みることなしに、特定の政党批判を繰り広げているだけのように思います。おそらくは、それぞれの党利党略など忘れ去って、ダブル選挙つぶしの統一候補者を選び出してくるのでしょう。

 

その地方にいる住民が困ることになっても、中央にいる自分たちのプライドが保たれれば良いとでも考えているのでしょう。いちいちしゃしゃり出てきて、地方の邪魔をしてもらいたくは、ないのですけれどね。

 

今回のダブル選挙は、地域住民が自らの行政サービスのゆくえを選ぶ選挙であるべきです。つまりは地方創生の大切な選挙なのです。それを国会議員であるとか全国紙や週刊誌など住民でない人々に揶揄されたり批判されるいわれなど、全くないはずです。

 

地方都市が生き残りをかけて必死に模索している自治活動を、中央からつぶされるのは見ていて気持ちのいいものではありません。泉佐野市のふるさと納税のように、大阪都構想も極端な自治活動と思われがちかもしれませんが、その自治体の住民サービスを守るために、各自治体で必死に知恵を出しているのではないのでしょうか。

 

大阪は近年、観光名所を整備して、インバウンド効果も絶大で、V２０も開催しますし、万博誘致にも成功して、勢いに溢れ始めています。この勢いを制度化して住民サービスを向上させるための方策を具体的に提案してくれる首長や議会を、この春のダブル選挙、つまり統一地方選挙で選びたいものです。

 

昭和の終わり頃、携帯できる電子機器はカセットテープ式のウオークマンぐらいしかありませんでした。平成になってすぐに、パスポートサイズのハンディカムが発売され、ビデオ動画を手軽に撮れるようになりましたが、ウオークマンもハンディカムも磁気テープに記録するアナログ方式でした。

 

平成が始まった頃には、まだ携帯電話もインターネットもなく、家庭用のデジタル電子機器としては、CDプレーヤーかファミコンぐらいしかなかったように思います。

 

平成が終わろうとする今日では、オーディオもビデオ動画も静止画写真も全てのAVメディアがデジタル方式であるばかりか、スマートフォンひとつでこれらの全てが操作・編集できます。

 

スマートフォンは、電話はもちろん、インターネットにもつなげることができるだけでなく、本も画像も動画も即座に見ることもできるので、もはやテレビや新聞などの既存のメディアがなくても何も困ることはありません。

 

平成の30年間で、アナログからデジタルへのこんなにも大幅な電子機器の変革がありましたが、普段の社会生活にどのくらいの変化が現れているかというと、誰もがいつもスマートフォンの画面を見ながら何か操作をしているだけの変化ぐらいしかないように感じます。

 

社会生活することで生じる問題のいくつかは、スマートフォンで調べることによってどんどん片付いているはずなのに、我々一人ひとりの生活に時間の余裕すら感じられないのは、どうしたわけでしょう。まるで、スマートフォンにあやつられているようにも見えてしまいます。

 

平成最後に私たちは、既に便利なものを持っているのですから、次の時代は、もっと生活にゆとりが持てるような変化が起こるようになっていけば良いですね。

 

 

虐待防止で保育園・幼稚園・小中学校の全国緊急点検を行うようです。文部科学省と厚生労働省との合同作業チームも立ち上げるそうです。

 

テレビなどで報道された、このニュースを見る限り、関係官庁は文部科学省と厚生労働省だけが取り組むようですが、それだけでは長期欠席者と「面会」など実現できるとは思えません。その上、この種の問題は「面会」によって何かが解決するとも思えません。

 

この度の全国緊急点検の結果、虐待やDVの問題が「ただの」数値化されるだけに終わり、虐待やDVの問題への取り組みそのものが数値目標化されることによって、まるで解決したかのように捉えられてしまうのではないかと、私は危惧します。

 

「面会」が必須であるなら、せめて、各都道府県警察に協力を求めないと効力は限定的でしょうし、もしも本人が転校させられていたら地方自治体間の連携が不可欠になるでしょうし、この事件によって自らの子育てに自信を失ってしまった人々へのケアを行う事業なども早急に起こす必要性も日々増してきているように感じます。

 

虐待やDVは、家庭内のハラスメント問題です。家庭というのは社会の最小単位です。家庭の問題は社会の問題に直結していると、私は思います。だから、事態はこの国の将来に関わる、きわめて深刻な問題なのです。

 

野田市における死亡事件が、人が死亡して両親が逮捕されただけのことであったとしたら、ここまで問題にされることはなかったと思えることが、現在の社会のひずみを最も顕している点ではないかと考えます。

 

家庭内で死亡事件が発生すること自体が、問題なのです。

 

虐待を含めたハラスメント問題は、原則として、個別の問題として取り組まない限り解決策すら見出すことができないくらい、対応が難しいものだと思います。問題ごとに連携する組織が異なる事例も多いのではないでしょうか。もちろん、ほとんどの場合、医師やカウンセラーとの連携が必要になることは火を見るよりも明らかです。

 

政府全体が地方自治体を巻き込んで、虐待やDVに関する事業そのものを総点検して見直しをかけることが必須です。

 

内閣総理大臣と総務大臣が中心になって、現在取り組んでいる少子化対策や地方創生、教育再生、働き方改革、一億総活躍、女性活躍、男女共同参画など、家庭問題や社会参画に関わる多岐にわたる事業の全てを統括する担当部署を作り、政府として真摯に取り組むべき問題であると、私は考えます。

 

人が良くサービス精神旺盛の大臣の失言を必要以上に責めたり、総理大臣が身内の宴会で放った文言を国会で蒸し返すような暇がおありなら、国会議員の皆さんもそんな他愛もないことに貴重な時間を費やさずに、この種の問題に超党派で死に物狂いに立ち向かっていくことこそが、国民に選ばれた者としての期待される行動なのではないでしょうか。

 

 

10年後の2029年には、コンピュータの知性が人間を超えるという予測があるらしいです。そして2045年には、コンピュータや人工知能の能力が、全人類を合わせた程度の知能を持つようになるようです。だから、いろいろな職業が人工知能に取って代わられると言われています。

 

本当にそんなことになるのでしょうか。確かに2020年代前半には多くの自動車メーカーから全自動運転車が供給される計画になっています。しかしながら、だからと言って、そのままタクシーやトラックが全て自動運転になるかというと、必ずしもそうなるとは限らないように思われます。

 

だってそうでしょう、電車が導入されたからといって、全ての汽車やディーゼルカーが電車に置き換わるようなことは、すぐには起こりようがなかったからです。電気自動車が販売されたからといって、ガソリン車やハイブリッド車が売れなくなることがなかったのと同じ理由です。

 

ソロバンを仕事で使う人など今ではほとんどいないでしょうが、暗算による右脳トレーニングを提供するソロバン教室は今でも全国に6000件ほどあって健在です。それに、人工知能の「暗算能力」が全人類を合わせた知能をはるかに超えたところで、右脳を鍛えるジムとしてのソロバン教室は、人工知能に取って代わられるどころか、かえって人気が出るのではないかとさえ思われます。

 

もちろん、行政などのサービスコスト低減のために人工知能を使うことには多くの人が歓迎するとは思います。しかしながら、人工知能がテキパキと受付してくれるホテルよりも、女将さんがにこやかに出迎えしてくれる旅館を選択する人は、案外たくさんいるのではないかと考えます。

 

人類は結構したたかにできています。送電施設のほとんどない地域では、太陽電池から充電することによって、パソコンやスマホを使いこなしている様子がテレビでも紹介されています。自らの知能がコンピュータや人工知能にどれだけ劣ることになっても、われわれ人類は生きるための職業を、いくらでも創り出していくのではないでしょうか。