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スマホの次のイノベーションとは。

従来のモノ・仕組みなどに対して、全く新しい技術や考え方を取り入れ、新たな価値を生み出して社会的に大きな変化を起こすことを、イノベーションと言うそうです。

 

身近な例としては、ウォークマンやハイブリッド車がそれにあたると思います。それぞれがともに「時代を転換」させた商品です。

 

このようなイノベーションは普通、たまにしか起こりませんが、この世には、イノベーションを次々と生み出し続ける人物もいます。スティーブ・ジョブスが、それにあたると思います。

 

マッキントッシュやiMacというパソコンで時代を築き、iTuneとiPodによって事業を再構築し、iPhoneという世界初のスマホでまたたく間に世界中を席巻してしまいました。

 

 スマホを機種変更する時期が近づいてきたので、どのような機種があるのかを調べてみましたら、なんと7機種もあります。見た目の違いはディスプレイの大きさやレンズの数くらいしかありませんので、どれを選ぶか、一苦労しなければなりません。

 

スティーブ・ジョブスが生きていたら、せいぜい3機種くらいに絞って、しかも人目で選べるように分かりやすくしてくれたように思います。競合他社の商品との違いを説明するのではなく、そのスマホを持ったらどのくらいワクワクできるかを分かりやすい形で教えてくれるからです。

 

あるいは、スティーブ・ジョブズが生きていたら、似たようなスマホが乱立している、このような状況になる前に、次のイノベーションを引き起こしてくれていたかもしれません。もちろん、私が過去のブログで投稿したようなものとは、比べものにならないほど洗練されたカタチで、スマホの次を提供してくれたのは間違いなかったでしょう。

 

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 しかし考え方を少し変えれば、もしもスティーブ・ジョブスがプレゼンを行ったとしたら、こんなようなモノであっても、ひょっとしたら、すばらしいイノベーションと感じとれてワクワクできたかも知れませんね。

 

 

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「ネットを正しく使う」について考えてみました

「ネットを正しく使う」方法が公にされて、それらが広まれば、ネットに対するネガティブなイメージが今よりはるかに小さくなると思われます。そうなれば他のメディアとの連携も深まり、ネットはさらに役に立つツールに飛躍すると、私は考えます。

 

SNSなどに不適当な行動や犯罪と思われる行為を投稿したり、SNSなどを介して犯罪に巻きこまれるような事件が起こると、必ずと言って良いほどネットのネガティブなイメージが同時に報道されてしまいます。

 

でも、考えてみてください。30年ほど前にゲームボーイやスーパーファミコンがブームになったときは、小学生がゲームソフトの万引きなどに巻きこまれてしまうというようなことが問題とされていました。また20数年前には、PHSが女子高生を性犯罪に巻きこんでしまうなどと言われたこともあります。現在のSNSと同様、元凶とされる「モノ」は各時代に存在するのです。その時代ごとに目立つ「モノ」をスケープゴートとしたにすぎません。

 

とにかくこの国では、ネットは未だにコアなオタクが使うもの、というイメージのままのように思われます。10年も前から「詳しくはネットで」というように、ネットを活用した広告活動が急速に普及したにもかかわらず、ネットに繋がっているスマホの個人普及率が60パーセントを超えているにもかかわらず、このありさまなのです。

 

 

「ネットを正しく使う」方法を広めるには、法整備と啓蒙や教育とが欠かせないと考えます。法整備でネットに関わる全てをまとめて規制し、その一方でネットと人や組織との関わり方を啓蒙・教育するのです。

 

「道路交通法」は、「道路を正しく使う」ために、人も車も道路の使い方もその整備も、まとめて規制する法律であると言えます。ネットに関わる法律も「道路交通法」を見習って作られるべきであると、私は考えます。

 

つまり、「ネットを正しく使う」ために、利用者も発信者も、ネットを構築する者も、整備する者も、まとめて規制する法律が必要と言うことです。「この国ではネットはこのように利用します」という根本となる考え方、すなわち理念を示すのです。

 

これと並行して、ネットと人や組織との関わり方を啓蒙・教育する活動も必要です。日本は周りを海に囲まれた島国ですので、他国と分け隔てなく繋がっているネットの特長を啓蒙することを最優先されなければなりません。

 

機器やアプリ・ソフトの使い方ではなく、ネットに投稿することがどういう意味を持つのかを、義務教育の時期から実体験させることが重要と思います。災害を想定した避難訓練や自転車の安全な乗り方講習会のように、学年毎に到達点を決めて実施すればよいと思われます。

 

大人への啓蒙は、地域や勤務先などでの教育研修が中心となるでしょうが、義務教育での啓蒙活動が優先されるべきと思います。子どもたちを通じて親である大人も興味を持つようになると考えるからです。興味があれば、地域や勤務先での教育研修も大きな効果が得られるようになるでしょう。

 

ネットやSNSは世界基準で世界中の人に使われています。ローカルルールはできるだけ少ないほうが良いのです。WEBに関わろうとする人間として、私は少なくともそのように確信します。

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アナログからデジタルへの過渡期としての平成

昭和の終わり頃、携帯できる電子機器はカセットテープ式のウオークマンぐらいしかありませんでした。平成になってすぐに、パスポートサイズのハンディカムが発売され、ビデオ動画を手軽に撮れるようになりましたが、ウオークマンもハンディカムも磁気テープに記録するアナログ方式でした。

 

平成が始まった頃には、まだ携帯電話もインターネットもなく、家庭用のデジタル電子機器としては、CDプレーヤーかファミコンぐらいしかなかったように思います。

 

平成が終わろうとする今日では、オーディオもビデオ動画も静止画写真も全てのAVメディアがデジタル方式であるばかりか、スマートフォンひとつでこれらの全てが操作・編集できます。

 

スマートフォンは、電話はもちろん、インターネットにもつなげることができるだけでなく、本も画像も動画も即座に見ることもできるので、もはやテレビや新聞などの既存のメディアがなくても何も困ることはありません。

 

平成の30年間で、アナログからデジタルへのこんなにも大幅な電子機器の変革がありましたが、普段の社会生活にどのくらいの変化が現れているかというと、誰もがいつもスマートフォンの画面を見ながら何か操作をしているだけの変化ぐらいしかないように感じます。

 

社会生活することで生じる問題のいくつかは、スマートフォンで調べることによってどんどん片付いているはずなのに、我々一人ひとりの生活に時間の余裕すら感じられないのは、どうしたわけでしょう。まるで、スマートフォンにあやつられているようにも見えてしまいます。

 

平成最後に私たちは、既に便利なものを持っているのですから、次の時代は、もっと生活にゆとりが持てるような変化が起こるようになっていけば良いですね。

 

 

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スマホはどんなカタチに進化するのでしょう

2007年に発表・発売されたiPhoneに続いて、携帯電話は一気にスマートフォンに変化して行きました。その後、iPhoneも含めて画面は大きく写真は美しく変化しましたが、最初に比べて大型化したために、片手で画面全体を操作するのが難しくなってしまいました。

 

スマホは、このあと、どんなカタチに進化するのでしょうか。

 

既に、bluetoothによって時計やイヤホンと連動していますので、そのうちにスカウター型のヘッドマウントディスプレイが普及すれば、スマホの本体機能は、時計かイヤホンかスカウターのどれかに取って代わられてしまうかもしれません。つまり、現在のスマホ本体はなくなってしまうのでしょう。

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スカウター型のヘッドマウントディスプレイ

 

もしかすると、テーマパークでよく見かける『耳付きキャップ』にスカウターをとりつけたようなカタチに変化するかもしれません。

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耳付きキャップの例

 

あるいは、AIを使ったロボット技術が向上して、スマホがドラえもんや鉄腕アトムのような友達兼ボディガードのように変化するかもしれません。一緒にいるだけでなく、ピカチュウのように肩に乗せるタイプも生まれてくるかもしれません。

 

そんなことになっても、現在のスマホを使い続ける人も少なからず存在して、『板チョコかじってる』なんて言われるのかも知れませんね。

 

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インターネットを住民のための基幹インフラとして整備してほしい

大阪市長が幹部職員への年頭挨拶を放送で行ったらしいです。従来は、区役所勤務の幹部職員まで市役所に集めて行っていたようなので、かなり良い改革になったものと考えます。

 

残念だと思う点は、20年以上も前に阪神淡路大震災を経験した自治体でありながら、昔ながらの優雅な年賀式の形態を維持したままだったことです。幹部職員が一同に集まったときに大災害が発生したら、幹部職員が各地域に戻るまで、誰が区役所の指揮を執るのでしょう。

 

幹部職員が各地の区役所に戻れる手段が100パーセント確保されているわけでもないのに、あまりにも無謀な悪習が続いていたと言わざるを得ません。まさか『正月明けに地震なんて起こらないだろう』なんてことを考えているとは思わないですけど…。

 

1995年の大震災発生時には、まだインターネットの普及が始まったばかりだったものの、阪神淡路大震災によって、電話回線を補完する通信網としてインターネットが役立つことが証明されているのに、幹部職員がのこのこ市役所に集結するなんて、なんて優雅な儀式を続けてきたのでしょう。

 

その後2011年の東日本大震災でも2016年の熊本地震でも、繋がらない電話の代わりにSNSが安否確認に有効利用されたことも知っているはずなのに、ひょっとしたら大阪市では緊急地震速報を携帯電話やスマホに流したり、避難所をどう設置するかというようなことしか、災害に対する備えを検討していないのでしょうか。

 

大災害が起こったあとで、市役所と各地の区役所とが必ず連絡できるような強靭な通信網を整備しておくことも、災害に対する重要な備えの一つであるはずです。そのような備えを推進していれば、もっと早い時期に、その強靭な通信網のテストとして、市長の年頭挨拶などを放送でやってみようという発想が出るのはごく自然なことと思います。

 

そのような強靭な通信網が整備されれば、幹部職員だけを対象に市長が年頭挨拶を行うのではなく、各職場の全てのパソコンを使って職員全員に年頭挨拶を行えるようにもなるでしょう。それが災害時の予行演習を兼ねているなら、誰からも非難されるようなことはないものと思うのですが、どうでしょう。

 

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SNSの原点と言えるかもしれない大切なこと

携帯電話もテレホンカードさえもなかった45年ほど前、通っていた学校の私のクラスには、授業中に回し読みされるノートがありました。そのノートは、夕方になるとクラスの誰かがそっと持ち帰り、次の朝になると決められた場所に戻っていました。

 

そのノートには、オリジナルの詩や短い小説、4コマ漫画、好きなバンドの逸話、兄弟げんかとその顛末、恋の悩みに、カップラーメンの食べ較べまで、さまざまなコンテンツが書き込まれていました。

 

今にして思えば、あまりにもアナログな形態ですけれども、これってSNSの投稿と言えなくもないですよね。前日書き込まれた内容に、補足してくる人や別の見方を書き込む人もいて、休み時間にバズってしまう週なんかもあったように覚えています。

 

たまに他所のクラスの人がノートの書き込みに乱入することもありましたが、互いに顔見知りであることもあって、炎上するようなことはなかったように思います。炎上の原因を、各人の行き過ぎた正義感によるものだというような風潮があるようですが、私はそのようには思いません。

 

相手に対するリスペクトが少しでもあれば、かなり大きい範囲で寛容になれると、私は確信します。私たち人類は、アフリカ大陸の低地で生まれ全世界に散りじりになって、数万年の単位でそれぞれの歴史を刻んで来たのです。

 

ほんの少しの違いしかないからこそ、たまに大きないさかいを起こすのです。それは、周波数が少ししか違わない2つの音波や振動が共鳴して、ワイングラスをこなごなに割ってしまうような、大きなエネルギーを生み出してしまう現象に似ています。

 

ところが、ほんの少しの周波数の違いがあっても、互いに相手を信頼して、ほんの少し合わせようとするだけで、美しいハーモニーとして人々の大きな感動を呼ぶこともできるのです。

 

このような話を、あなたはどのように考えますか。

 

 

 

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お初天神に初詣に行ってきました。

2019年が明けました。近松門左衛門の曽根崎心中で有名な、お初天神に初詣に行ってきました。JR大阪駅から歩いて10分ほどで行ける、繁華街の片隅にある神社です。

 

お初のような美人になりたい女性の初詣客が混ざっているので、『恋人の聖地』という割には、他の神社と比較しても恋人同士の初詣客がそれほど多いわけではありません。

 

 

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2019初詣

 

境内を廻ってみて気になったのが、おみくじの種類の多さです。六角柱の箱から棒を引くタイプの、普通の『和・英バイリンガルおみくじ』と『恋みくじ』、透明な箱から折りたたんだおみくじを直接取るタイプのもの、それに自動販売機で買う格安タイプのおみくじもあります。

 

さらに社殿の近くには、ロボット獅子舞が神殿から選んできてくれるタイプの『おみくじ』と『恋みくじ』までありました。選べるおみくじの種類が半端ないと思っていたら、開運稲荷社の近くにも『おまけ付きおみくじ』が置いてあり、なんとホームページ(PC版)からもおみくじを引くことができました。

 

ここまでやるならいっそのこと、amazonでおみくじを買えるようにして、大吉が出たらmercariに出品してみて…、などと、正月早々何を考えてしまうことやら。

 

インターネットが高度に発達した社会では、おみくじはどんな形態になっていくんでしょうね。引いたおみくじのありがたみを感じながら、スマホで読む時代が来るのも良いかもしれません。

 

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年賀状って本当に日本の文化や伝統というものなのでしょうか。

年賀はがきの発行枚数が2003年をピークに減少しているそうです。携帯メールやSNSで年賀のやりとりをする人々が増えているということでしょう。このような傾向を、日本の文化や伝統が壊れてしまうと嘆く人々がいるようです。年始のあいさつを行う手段が変化しているだけなのに、と思うのですがどうでしょう。

 

この国では元々、大化の改新で遠くの知り合いと書状での年賀を行う習慣ができたそうです。中央集権国家として地方に赴任する役人が出現したので、畿内に残る知り合いとの年始のあいさつを行う手段が必要になったということだと、思われます。

 

書状で年賀のあいさつを行う習慣は、明治維新後に郵便はがきが出現してから、はがきの年賀状のやりとりに変化したらしいです。主に現在のような官製の年賀はがきが発行されたのは、第2次世界大戦後の1949年以降だそうです。

 

なあんだ、やっぱりね、と私は思います。知り合いと新年を祝いあうのは、この国の伝統行事ということで間違いなさそうですが、普段会えない知り合いとの年賀のあいさつをする手段は、年賀はがきに限らなくてよさそうです。

 

科学技術が発達した21世紀になったので、年賀はがきよりもインターネットでサクサクと、普段会えない知り合いに年賀をやりとりするように変化するのが自然な成り行きであると、思われます。

 

鉄腕アトムが天馬博士によって作られた『2003年』をピークにして、年賀はがきの発行枚数が減少している事実も、なにやら因縁というか、浪漫のようなものを感じてしまいますね…。

 

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拡張現実がもたらしたことと、近い将来にもたらすもの

ポケモンGOが進化を続けています。登場するポケモンの種類が増えているだけでなく、クリアできるイベントの種類も頻度も飛躍的に増強され、とうとうゲーム機と連携するアプリケーションも発売されてしまいました。

 

バトルのたびにジムに集まる中高年のおじさんおばさんトレーナーが、孫や近所の子供たちに、育てたポケモンを分けてあげることができるまでになったようです。ポケモンGOの拡張現実は、ゲームに参加していない人には見えない社会の階層を、確実に拡げているように思います。

 

鉄道ファンに例えて言えば、乗り鉄、撮り鉄、録り鉄、降り鉄、車両鉄、駅鉄、時刻表鉄、駅弁鉄、収集鉄など、多岐にわたる切り口で拡がりを持っているようなものです。季節や地域ごとのイベントが定常的に開催され続ければ、ポケモンGOコミュニティとしてさらに安定すると思われます。個別のポケモンやイベント毎のファンの集いなども開催されるようになっていくかも知れません。

 

ポケモンGOの持つ、現実の地図上に独自の世界を創り上げる拡張現実のコンセプトは、もっと活用されるべきだと思います。この拡張現実を活用すれば、例えば居酒屋で、自分と同じ球団のファンがどこに座っているかをスマホに表示することもできるでしょう。そのようなアプリがあれば、旅先などで一人で居酒屋に入っても、楽しく過ごすことができるのではないでしょうか。

 

もっと複雑な条件を入力できるようにすれば、駅や大型商業施設で、同じ価値観を持つ異性を見つけるアプリが作れるかもしれません。そのようなアプリができれば、まさに『運命の糸』を、スマホに表示させることができるようになるということです。なんだか、とてもワクワクしてしまいますよね。

 

東京オリンピックなどの国際的なイベントがあるときも、道案内などのボランティアを登録しておいて、日本に訪れた人がスマホを見れば、すぐにボランティアを見つけて言葉に不自由せずに移動したり観光したりができるようにすることもできますね。

 

街の中を案内板だらけにするよりも、よっぽどスマートな方法だと思うのですが、いかが思われますでしょうか。

 

 

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携帯電話の通信障害だけ、なぜ陰謀説が流れるのでしょうか

先週の木曜日に、大規模な通信障害が発生しました。それから数日を経て、他の事件と関連づけた陰謀説があれこれ流れています。本当にそんなことがあるのでしょうか。

 

もちろん、原因の中に何らかの人為ミスはあったでしょうし、幾つかの条件が揃ってしまったために、通信障害の範囲が大きくなってしまったのでしょう。

 

今年9月の北海道の地震で発生した大規模停電と同じように、すぐに原因が明らかになったのにもかかわらず、今度の通信障害だけが陰謀呼ばわりされるのはなぜでしょうか。

 

大切なのは、今後同じことが発生したときのために、しっかりと対策を立てておくことであるはずです。北海道の停電の場合は、東日本大震災を教訓にした対策が完了する前に発生したということらしく、来年にはその対策が仕上がるということです。

 

今回の通信障害では、監督官庁である総務省が再発防止策の提出を求めたそうですが、政府としても今後の対策を考えるべきだと思います。例えば今回の場合、若者を中心にフリーWi-Fiを活用した人が多くいたそうです。

 

それならば政府は、東京オリンピックや大阪万博に向けて、フリーWi-Fiの拡充を図る事業を立ち上げてもいいのではないでしょうか。スマホを自在に操れる大臣もおられるので、この際ぜひ本腰を上げて政府主導でフリーWi-Fiを事業化してはどうでしょうか。

 

そうすれば、外国人観光客に対する強烈なアピールも行え、インバウンドの効果も想定外にアップすると考えますが、いかがなものでしょうか。